未成年の選手からドーピングが見つかったら、周りの大人を必ず調べて責任を問う

提言の詳細

この提言の対象は、検査で禁止薬物が見つかったり、禁止された方法を使ったと疑われたりした18歳未満の選手と、年齢にかかわらず自分で判断する力が十分でないと認められた選手です。陽性が出た場合、ドーピング対策を担う機関は、選手本人の調査とは別に、その選手を指導・管理する立場にある大人、たとえばコーチ、トレーナー、医師、栄養担当者、代理人、チームの役員、保護者がどのようにかかわったかを必ず調べます。いまも周囲の関与を調べることはできますが、これを例外ではなく毎回の決まりにする点が中心です。調べる側には、聞き取りや連絡記録、薬の入手経路の確認を求める権限を持たせます。大人の関与が確かめられた場合は、関与の深さに応じて、未成年の指導からの長期または永久の排除などの処分を科し、その情報を各国の対策機関や他競技の団体と共有して、競技や国を移っての指導再開を防ぎます。一方、未成年本人については、公平な競争を守るため該当する大会の記録や順位は取り消しますが、名前は原則として公表せず、処分は教育プログラムの受講や短い出場停止を中心とします。あわせて、競技団体などの費用で健康診断とこころの相談を受けられるようにします。ただし、本人が周囲から独立してくり返し意図的に使っていたとはっきりした場合は、軽くする扱いの対象外とします。